「第二新卒でもコンサルに転職できるのかな」「未経験からだと厳しい?」——新卒で入った会社を早めに離れることを考えたとき、コンサルティングファームを選択肢に入れる方は少なくありません。
先に結論をまとめると、第二新卒からコンサルへの転職を目指すことは可能です。実際に、公式採用サイトで「第二新卒採用」の募集区分を設けているファームがあります。ただし、応募できる社会人経験の年数、募集の有無や時期、選考の方法は企業や職種によって異なります。「第二新卒なら入りやすい」というわけではなく、なぜコンサルなのか、これまでの経験をどう活かせるのかを説明できるかが問われます。
この記事では、2026年10月時点で各ファームの公式採用ページから確認できた情報(2026年10月28日に再確認)と、CareerMedia編集部による一般的な整理を分けて、第二新卒からコンサル転職を目指すときの判断材料をまとめます。
第二新卒からコンサル転職は可能?
可能です。ただし、次の3点を前提として押さえておきましょう。
- 「第二新卒」の範囲は企業ごとに違う:第二新卒には法律上の統一的な定義がなく、企業によって対象とする社会人経験の年数が異なります。たとえば後述のとおり、社会人経験「4か月以上」から対象とするファームもあれば、「社会人経験3年未満・経験社数2社以下」とするファームもあります(第二新卒という言葉の一般的な意味は第二新卒とは?何歳まで?で整理しています)。
- 常に募集しているとは限らない:第二新卒向けの採用ページがあっても、確認時点で「現在募集は行っていない」と記載されているケースがあります。
- 新卒採用・中途採用のどちらで応募するかも企業ごとに違う:卒業後の職務経験が一定期間以内であれば新卒採用に応募できる企業もあれば、選考区分によっては、一定期間以上の正社員経験がある場合に中途(キャリア)採用での応募を案内している例もあります。
つまり、「第二新卒だから応募できる・できない」ではなく、志望する企業の募集区分と応募条件を一つずつ確認することが最初のステップです。
難易度はどのくらい?
確認した範囲では、各ファームの公式採用ページに第二新卒の応募者数や内定率は掲載されていないため、この記事では難易度を数値で示していません。実際の通りやすさは、次のような条件によって変わります。
- 応募する時点で、第二新卒向けの募集が出ているか
- 応募する職種・領域(戦略・業務・IT/デジタルなど)と、選考の形式(ケース面接の有無など)
- 転職理由と「なぜコンサルか」を、これまでの経験と結び付けて説明できるか
「第二新卒だから簡単」「未経験だから無理」と決めつけず、志望先の条件と自分の準備状況を照らし合わせて判断しましょう。自分の経歴がどう見られやすいかを確認する方法は、第二新卒の市場価値は高い?低い?自分の価値を確認する方法で整理しています。
第二新卒を採用するコンサル会社はある?
2026年10月6日に主なコンサルティングファームの公式採用ページを確認し、10月28日に再確認した結果を整理します。ここに掲載しているのは公式ページで確認できた内容のみで、記載がない企業・項目について「第二新卒採用がある/ない」と判断するものではありません。募集状況は変わるため、応募前に必ず各社の公式採用サイトで最新情報を確認してください。
「第二新卒採用」の区分が公式に明記されている企業
- アクセンチュア:公式採用サイトに「第二新卒採用」のページがあります。対象となる社会人経験の年数は、公式サイト内で記載に差があります。第二新卒採用ページでは「大学・大学院を卒業され、応募日時点で社会人としての経験(インターンは不可)4ヶ月以上~5年未満の方」、採用情報トップページの第二新卒採用の案内では「社会人経験が4か月以上4年未満の方対象」と記載されていました(2026年10月6日・28日確認)。応募する際は、マイページなどで最新の募集要項を確認してください。募集職種として、ビジネスコンサルタント、ソリューション・エンジニア、デジタルコンサルタントが掲載されています。第二新卒採用セミナーを定期開催しているとも案内されています。
- KPMGコンサルティング:公式採用サイトに「第二新卒採用」のページがあり、社会人3年未満の方を対象に第二新卒採用を行っていると説明されています。応募資格は「選考時点で3年未満/経験社数2社以下の社会人経験をお持ちの方」です。ただし、同ページの「求人情報」の応募資格欄には、2026年10月6日・28日の確認時点で「現在第二新卒の募集は行っておりません」と記載されており、募集開始時に連絡が届く「Talent Community」への登録が案内されていました。実際の応募受付状況は、公式採用ページで最新情報を確認してください。入社後は新卒入社者と一緒に2ヵ月間の集中研修を受けると説明されています。
- EYストラテジー・アンド・コンサルティング:公式採用サイトに「第二新卒採用」のページがあり、コンサルタント経験者、またはコンサルタント未経験で事業会社出身の方に向けて第二新卒採用を行うと説明されています。ただし、確認時点では「現在、募集はおこなっておりません」と記載されていました。
中途採用の対象に第二新卒が含まれると明記されている例
- PwCコンサルティング(Strategy&):戦略コンサルティング部門Strategy&の中途採用ページで、「一定の実務経験を積まれた方(第二新卒を含む)」の採用を通年で行っていると説明されています。応募資格は、国内または海外の大学・大学院を卒業し、一定の実務経験を積まれた方とされています。
新卒採用の応募条件で、卒業後の職務経験について記載がある例
- アビームコンサルティング:2028年卒向けの新卒採用募集要項(Solution Consultant職)では、すでに大学・大学院を卒業している方も対象とし、「卒業してから入社までの期間において、職務経験が2年以下の方」が応募できると記載されています。
- 合同会社デロイト トーマツ/コンサルティング:2028年入社対象の新卒採用(国内採用)の募集要項では、応募資格に「過去に就業経験のない既卒の方」が含まれています。なお、同じページの海外滞在経験者向け新卒採用(海外採用)選考の注意事項には、学業に従事していない期間に正社員として週24時間相当を12か月以上継続していた経験がある場合は新卒採用選考の対象外とし、通年採用(キャリア採用)への応募を案内する記載があります。確認した範囲では、「第二新卒採用」という区分の記載は見当たりませんでした。
このように、同じ「第二新卒」でも、専用の採用区分で応募するのか、新卒採用・中途採用のどちらで応募するのかは企業によって変わります。自分の社会人経験の年数と、志望企業の応募条件を照らし合わせて確認しましょう。
BIG4(デロイト・PwC・EY・KPMG)に第二新卒で転職できる?
「BIG4」は、デロイト、PwC、EY、KPMGの4つのグローバルなプロフェッショナルファームを指して使われることが多い言葉です。日本では、各グループの中に監査法人やコンサルティング会社など複数の法人があり、公式採用サイトでも法人ごとに採用ページが分かれています。そのため、「BIG4に入る」と考えるより、どの法人・どの職種に応募するのかを先に決めることが大切です。
各グループのコンサルティング会社について、公式採用ページで確認できた第二新卒の扱いを整理しました(2026年10月28日確認。詳細は前の節を参照)。
| ファーム | 公式ページで確認できた第二新卒の扱い |
|---|---|
| KPMGコンサルティング | 「第二新卒採用」の区分あり(社会人経験3年未満・経験社数2社以下)。確認時点では募集なし |
| EYストラテジー・アンド・コンサルティング | 「第二新卒採用」の区分あり。確認時点では募集なし |
| PwC(Strategy&) | 戦略コンサルティング部門Strategy&の中途採用で「第二新卒を含む」と明記し、通年で採用 |
| PwCコンサルティング | 確認した採用ページ(新卒採用・キャリア採用)では、「第二新卒」という区分の記載は見当たらなかった |
| 合同会社デロイト トーマツ/コンサルティング | 確認した採用ページでは「第二新卒」という区分の記載は見当たらなかった。新卒採用(国内採用)は就業経験のない既卒の方を対象に含み、キャリア採用のページも別にある |
「第二新卒」という区分の記載がない企業でも、中途(キャリア)採用の募集ポジションに応募できる場合があります。ただし、ポジションごとに求める経験は異なるため、募集要項で応募条件を確認しましょう。どのグループの、どの法人・職種でも、募集の有無は時期によって変わります。
第二新卒からコンサルを目指すメリット
一般的に考えられるメリットを、CareerMedia編集部の視点で整理します。
- 研修を受けながら基礎から学べる場合がある:たとえばKPMGコンサルティングは、第二新卒社員も新卒と同じくコンサルティングの基礎スキルを集中的に学ぶところから始まると説明しています。アクセンチュアも第二新卒採用ページで、充実した研修で基礎から専門性を身につけられる環境と案内しています。研修の内容や期間は企業によって異なります。
- キャリアの早い段階で職種を変えられる:社会人経験が短いうちは、これまでの職種にとらわれずにキャリアを組み立て直しやすい時期といえます。
- さまざまな業界・テーマに触れられる:プロジェクトごとにクライアントの業界やテーマが変わることが多く、短期間で幅広い経験を積める可能性があります。
- 社会人経験そのものをアピールできる:新卒と比べて、ビジネスマナーや、実際に働いた業界・職種の知識を持っていることは、説明の仕方次第で強みになります。
第二新卒からコンサル転職する際の注意点
一方で、次のような点は事前に理解しておきたいところです。
- 募集の時期・枠が限られる場合がある:前述のとおり、第二新卒向けのページがあっても募集を行っていない時期があります。希望する企業の募集が出たときに動けるよう、早めに準備しておくことが大切です。
- 短期離職の理由は必ず聞かれると考える:在籍期間が短いことについては、多くの面接で理由を聞かれます。現職の不満だけでなく、何を学び、なぜ次の環境を選ぶのかを説明できるようにしておきましょう。転職理由の整理は第二新卒の転職理由はどう伝える?も参考になります。
- 働き方の変化:プロジェクトの状況によって忙しさが変わることがあります。KPMGコンサルティングの第二新卒社員インタビューでも、最終報告前などには残業が増えることがある一方、プロジェクトの切れ目で長期休暇を取ることもできると紹介されています。働き方は企業・部署・プロジェクトによって異なるため、面接や説明会で確認しましょう。
- 入社後も学び続ける前提:新しい業界やテーマを短期間でキャッチアップすることが求められやすい仕事です。入社がゴールではない点を意識しておきましょう。
コンサル転職に向いている第二新卒
公式採用ページで紹介されている仕事内容や求める人物像の例をもとに、CareerMedia編集部で一般的に整理すると、次のような人はコンサル転職を検討しやすいと考えられます。特定企業の採用基準を示すものではありません。
向いている可能性が高い人
- 物事を分解して、原因や打ち手を考えるのが好きな人
- 新しい業界・テーマを短期間で学ぶことに前向きな人
- 数字を扱うことや、資料を作って説明することに抵抗が少ない人
- チームで議論しながら仕事を進めることが好きな人
- 転職理由と志望動機を、一本の筋道で説明できる人
慎重に検討したい人
- 年収や肩書きのイメージだけが主な転職理由になっている人
- コンサルタントの具体的な仕事内容を、まだ自分の言葉で説明できない人
- 現職の不満を挙げるだけで、転職理由が終わってしまう人
- プロジェクトごとにテーマやメンバーが変わる働き方に強いストレスを感じる人
慎重に検討したい項目に当てはまっても、それだけで向いていないとは限りません。仕事内容を調べ直したり、転職理由を整理し直したりすることで、判断が変わることもあります。
未経験から評価されやすい経験・スキル
コンサル未経験の第二新卒が、これまでの仕事から示しやすい経験・スキルを編集部で整理しました。どの企業でも同じ基準で評価されるという意味ではなく、自分の経験を棚卸しするときの観点として活用してください。
- 論理的に考え、説明する力:「なぜそう判断したのか」を筋道立てて説明できるか。日々の報告や提案の場面での工夫がエピソードになります。
- 課題を整理して改善した経験:業務の非効率やミスの原因を見つけ、改善した経験。規模が小さくても、課題・打ち手・結果を具体的に説明できれば材料になります。
- 数字への抵抗の少なさ:売上や件数、作業時間など、数字をもとに状況を把握したり、改善の効果を示したりした経験。
- コミュニケーション・調整の経験:社内外の関係者と調整しながら仕事を進めた経験。
- 学習力・キャッチアップ力:新しい知識やツールを短期間で身につけた経験。資格の勉強なども含めて説明できます。
- 前職の業界・業務知識:金融・製造・IT・小売など、現職の業界知識は、その業界をクライアントとするプロジェクトで活かせる可能性があります。
なお、公式採用ページでは、たとえばKPMGコンサルティングが第二新卒の入社後研修で、問題解決アプローチや論点・仮説思考などのコンサルタント基礎スキルを学ぶと説明しています。入社前から完璧である必要はありませんが、こうした考え方に関心を持ち、身につけようとしている姿勢は伝えられるようにしておきましょう。
自分の経験の棚卸しの方法は、第二新卒で実績がない…自己PRに書けることを見つける4ステップでも詳しく解説しています。コンサル以外も含めて未経験の職種への転職を考えている方は、第二新卒から未経験職種へ転職できる?検討しやすい仕事と転職方法も参考にしてください。
戦略・総合・ITコンサルの違い
コンサルティングファームの仕事は、扱うテーマによっていくつかの領域に分けて説明されることがあります。ここでは第二新卒の目線で、一般的な違いを編集部で整理します。領域の区分や名称は企業ごとに異なり、どの領域が難しい・易しいという順位を示すものではありません。
- 戦略コンサル:全社戦略や事業戦略、新規事業、M&Aなど、経営レベルの課題を扱うことが多い領域です。数字をもとに分析し、仮説を立てて検証した経験などと結び付けて考えやすいでしょう。
- 業務(総合)コンサル:業務プロセスの改革、組織・人事、営業や調達の改善など、企業の現場の仕組みを変えるテーマを扱うことが多い領域です。現職で業務を見直した経験や、業界知識を活かしやすい場合があります。
- IT/デジタルコンサル:システムの導入、データ活用、DX推進など、テクノロジーを使った課題解決を扱うことが多い領域です。システムに関わった経験や、ITを学ぶ意欲を示しやすいでしょう。
実際の募集職種名は企業によって異なります。たとえばアクセンチュアの第二新卒採用では「ビジネスコンサルタント」「ソリューション・エンジニア」「デジタルコンサルタント」、PwCコンサルティングの新卒採用では戦略コンサルタント職・ビジネスコンサルタント職・デジタルコンサルタント職・ITソリューションコンサルタント職などが案内されています。応募前に、職種ごとの仕事内容を公式採用サイトで確認しましょう。
第二新卒のコンサル転職で見られやすいポイント
選考で何が重視されるかは企業・職種・面接官によって異なります。そのうえで、第二新卒の選考で確認されやすいと考えられる点を編集部で整理しました。
- なぜ今、転職するのか:短期間での転職になる理由と、そこから何を考えたのか。
- なぜコンサルなのか:事業会社や他の職種ではなく、コンサルを選ぶ理由。
- なぜその企業なのか:数あるファームの中から、その企業を選ぶ理由。
- これまでの経験から何を持っていけるか:短い社会人経験の中でも、課題に向き合った経験や学んだこと。
- 入社後に学び続けられそうか:新しいテーマを吸収していく意欲と、その根拠となる行動。
公式採用ページでも、たとえばKPMGコンサルティングはコンサルタント未経験であってもチャレンジ精神があり、互いに励まし合いながら前向きに頑張れる方を歓迎すると述べています。求める人物像は企業ごとに書かれているため、志望企業のページを読み込んでおきましょう。
志望動機の作り方
コンサルの志望動機は、「転職理由」「なぜコンサルか」「なぜその企業か」「入社後どうなりたいか」の4つを一本の筋でつなぐことが基本です。
- きっかけを具体的にする:現職で感じた課題や、関心を持ったテーマなど、コンサルを意識した具体的な場面を書き出す。
- コンサルでなければならない理由を考える:事業会社の企画職や、同業他社への転職ではなく、なぜ外部の立場から課題解決に関わりたいのかを整理する。
- 企業ごとの違いを調べる:得意とする領域や、研修・育成の考え方、扱うプロジェクトの例など、公式サイトで分かる情報から志望理由を具体化する。
- これまでの経験と結び付ける:現職の業界知識や、課題を改善した経験をどう活かすかを示す。
- 入社後の姿を描く:どの領域で、どのような力を身につけたいかを伝える。
「成長したい」「幅広い業界に関わりたい」だけでは、他の業界・企業でも言える内容になりがちです。自分の経験に根ざした理由を入れることを意識しましょう。志望動機の基本的な作り方は第二新卒の志望動機の書き方でも解説しています。
ケース面接・通常面接の対策
ケース面接は企業・職種によって有無が異なる
コンサルの選考では、与えられたテーマについてその場で考えを組み立てて説明する「ケース面接」が行われることがあります。ただし、実施の有無や形式は企業・職種・選考区分によって異なります。公式ページで確認できた例は次のとおりです。
- PwCコンサルティング(新卒採用):選考の流れに「ケース/個人面接」が含まれています。
- KPMGコンサルティング(第二新卒採用):選考方法として、書類、適性検査(対象者のみ)、面接、新事業/サービスのテーマ仮説プレゼン(対象者のみ)が記載されています。
- PwCコンサルティング(Strategy&の中途採用):書類選考の合格者に、筆記試験または個人面接について連絡すると説明されています。
- アビームコンサルティング(キャリア採用):書類選考の後に、複数回の面接を実施すると説明されています。
ケース面接の対策では、一般的に次のような準備が考えられます。
- 答えの正しさよりも、前提の確認 → 課題の分解 → 仮説 → 打ち手という考える過程を、面接官と対話しながら示す練習をする
- 市場規模の推定などの問題で、数字を置いて計算する手順に慣れておく
- 書籍や問題集で型を学んだら、声に出して説明する練習を繰り返す
- 考えに詰まったときに、前提を確認したり、考え方を口に出したりする習慣をつける
通常面接で準備しておきたいこと
- 転職理由・志望動機・自己PRを、矛盾なく説明できるようにする
- 現職の経験について、「状況・課題・行動・結果」の順で深掘りされても答えられるようにする
- 入社後に携わりたい領域や、身につけたい力を具体的に話せるようにする
- 面接の最後に、仕事内容や育成体制について確認したいことを用意しておく
第二新卒からコンサルを目指す転職活動の進め方
CareerMedia編集部では、第二新卒からコンサル転職を目指すときの判断の流れを、次の7つのステップで整理しました。
- なぜコンサルかを説明できるか確認する:他の職種・業界ではなくコンサルを選ぶ理由を、自分の言葉で書き出します。ここが曖昧なら、仕事内容を調べ直すところから始めましょう。
- 現職経験を課題解決の言葉に変換する:取り組んだ課題、工夫したこと、結果を、事実と数字で説明できるように整理します。
- 希望する領域を選ぶ:戦略・業務(総合)・IT/デジタルなど、関心のある領域と、自分の経験を結び付けやすい領域を考えます。
- 応募条件・募集状況を確認する:社会人経験の年数、募集区分(第二新卒・新卒・中途)、募集の有無や時期を、公式採用サイトで確認します。
- 書類を準備する:転職理由と志望動機が一本の筋でつながるように、履歴書・職務経歴書を作ります。
- 通常の面接対策をする:経験の深掘りや志望理由について、想定問答を準備します。
- ケース面接がある企業なら対策する:選考の形式を確認し、必要に応じてケース面接の練習をします。
ステップ1〜2が固まらないうちに応募を急ぐと、書類や面接で説明がぶれやすくなります。在職中であれば、まずはステップ1〜4までを時間をかけて整理するのも一つの方法です。
第二新卒向け転職サービスを比較
コンサル転職では、企業の公式採用サイトから直接応募する方法のほか、転職サービスを利用する方法もあります。
CareerMediaで比較している次のサービスは、第二新卒・既卒・20代の転職・就職活動全体を支援するサービスです。コンサルティングファームへの転職に特化したサービスではないため、コンサル求人の扱いがあるかどうかは各サービスに確認が必要です。そのうえで、転職理由の整理や書類・面接対策など、転職活動全体の相談先の候補として比較してください。
| サービス名 | 対象 | 主な特徴 | 利用料金 | サポート内容 | 書類・面接対策 | 詳細 |
|---|---|---|---|---|---|---|
![]() | 20代の新卒・第二新卒・既卒・フリーター | 入社3ヶ月後の定着率96%、就業サポート人数63,110名(2024年度5月までの実績) | 公式サイトで確認してください | 個別のキャリアカウンセリング、就業条件の整理、求人紹介、求人ごとの面接対策 | 求人ごとの面接対策あり | 詳しく見る |
| 第二新卒エージェントneo | 20代の第二新卒・既卒・フリーター・高卒・中卒 | 紹介企業は担当者が実際に訪問した企業(公式サイトの説明) | 無料(公式サイトに記載) | キャリアアドバイザーによる個別の就職相談、履歴書・職務経歴書の添削、面接対策 | 書類添削・面接対策あり | 詳しく見る |
![]() | フリーター・既卒・正社員未経験など | 未経験OK求人が中心 | 無料(公式サイトに記載) | マンツーマンのヒアリング、履歴書添削・面接対策 | 履歴書添削・面接対策あり | 詳しく見る |
![]() | 20代・第二新卒・既卒 | 適性診断、非公開求人の紹介 | 無料(公式サイトに記載) | 20代向けのアドバイザーによる個別カウンセリング、求人紹介、書類添削・面接対策 | 書類添削・面接対策あり | 詳しく見る |
![]() | フリーター・既卒・第二新卒 | 20代・30代の未経験からの就職・転職に対応 | 無料(公式サイトに記載) | 担当キャリアアドバイザーによる個別カウンセリング、求人紹介、面接対策 | 履歴書・職務経歴書の準備サポート、面接対策あり | 詳しく見る |
第二新卒向けの転職サービスをくわしく比較する
各サービスの対象者・サポート内容・求人傾向を、公式情報をもとに整理しています。自分の状況に合う相談先を探す参考にしてください。
転職エージェントを使うかどうか迷っている場合は、第二新卒は転職エージェントを使わない方がいい?もあわせて確認してください。
よくある質問
Q. 第二新卒は何年目までが対象ですか?
A. 統一された定義はなく、企業によって異なります。たとえば公式採用サイトでは、KPMGコンサルティングが「選考時点で社会人経験3年未満・経験社数2社以下」を対象としています。アクセンチュアは、第二新卒採用ページでは「4ヶ月以上~5年未満」、採用情報トップページでは「4か月以上4年未満」と、公式サイト内で記載に差がありました(2026年10月6日・28日確認)。応募前に、志望企業の最新の募集要項を確認してください。
Q. コンサル未経験・業界未経験でも応募できますか?
A. 企業によります。たとえばアクセンチュアは第二新卒採用ページで「未経験からコンサルタント・エンジニアへキャリアを築くチャンス」と案内しています。KPMGコンサルティングもコンサルタント未経験の第二新卒入社者の例を紹介しています。ただし、未経験で応募できることと、選考の難易度が低いことは別です。
Q. BIG4のコンサルティング会社に第二新卒で応募できますか?
A. 法人によって異なります。2026年10月28日の確認時点では、KPMGコンサルティングとEYストラテジー・アンド・コンサルティングに「第二新卒採用」の区分がありました(いずれも募集は行っていないと記載)。PwCではStrategy&の中途採用が第二新卒を含むと明記しています。PwCコンサルティングと合同会社デロイト トーマツ/コンサルティングは、確認したページでは「第二新卒」という区分の記載が見当たりませんでした。いずれも中途(キャリア)採用の募集ポジションに応募できる場合があるため、公式採用サイトで最新の募集を確認しましょう。
Q. 新卒採用で応募できる場合もありますか?
A. 企業によってはあります。たとえばアビームコンサルティングの2028年卒向け新卒採用募集要項(Solution Consultant職)では、卒業から入社までの職務経験が2年以下の方を応募対象としています。また、合同会社デロイト トーマツ/コンサルティングの2028年入社対象の新卒採用(国内採用)では、過去に就業経験のない既卒の方が応募対象に含まれています。就業経験がある場合にどの採用区分で応募できるかは、企業や選考区分ごとに異なるため、募集要項で確認しましょう。
Q. 第二新卒向けの募集が今出ていない企業はどうすればいいですか?
A. 第二新卒採用のページで、募集開始時の案内を受け取れる登録を受け付けている企業もあります。また、中途採用の募集ポジションに応募できる場合もあるため、公式採用サイトで最新の募集職種を確認しましょう。
Q. ケース面接は必ずありますか?
A. 企業・職種・選考区分によって異なります。公式に選考の流れが公開されている場合は、事前に確認しておきましょう。
Q. 学歴は関係ありますか?
A. 応募資格として大学・大学院の卒業を挙げている募集区分があります。たとえばアクセンチュアの第二新卒採用は大学・大学院の卒業を対象としています。それ以上の選考での扱いについては、公式に確認できる情報がないため、この記事では判断していません。
まとめ
- 第二新卒からコンサル転職を目指すことは可能だが、応募条件・募集状況・選考方法は企業や職種によって異なる
- 2026年10月時点(10月28日再確認)で、アクセンチュア・KPMGコンサルティング・EYストラテジー・アンド・コンサルティングの公式採用サイトに「第二新卒採用」のページがある(ただしKPMGとEYは、確認時点の公式ページに「現在募集を行っていない」旨の記載があった)
- PwCコンサルティングのStrategy&は中途採用の対象に第二新卒を含むと明記し、アビームコンサルティングは新卒採用で卒業後の職務経験2年以下の方を対象としている
- BIG4は法人ごとに採用が分かれており、第二新卒の扱いも異なる。KPMGとEYには第二新卒採用の区分があるが、確認時点では募集なし
- 選考では、転職理由・コンサルを選ぶ理由・これまでの経験の活かし方を、一本の筋道で説明できるかが大切になりやすい
- ケース面接の有無や形式は企業によって異なるため、選考の流れを事前に確認して準備する
コンサル転職は、準備の質が結果に表れやすい転職です。まずは「なぜコンサルなのか」と「これまでの経験をどう活かすか」を整理し、志望企業の応募条件を確認するところから始めてみてください。
出典・参考
コンサルティングファームの公式採用情報(2026年10月6日確認、10月28日再確認)
- アクセンチュア「第二新卒 採用情報」
- アクセンチュア「採用情報」トップページ
- KPMGコンサルティング「第二新卒採用情報」
- EYストラテジー・アンド・コンサルティング「第二新卒採用」
- Strategy&(PwCコンサルティング)「中途採用」
- PwCコンサルティング「選考情報 新卒採用」
- PwCコンサルティング「職種紹介 新卒採用」
- アビームコンサルティング「〈2028年卒〉Solution Consultant職 募集要項」
- アビームコンサルティング「選考プロセス(キャリア採用)」
- 合同会社デロイト トーマツ コンサルティング「新卒採用 募集要項/エントリー」
- 合同会社デロイト トーマツ/コンサルティング「採用情報」
- PwCコンサルティング「キャリア採用」
募集状況や応募条件は変更される場合があります。最新の情報は各社の公式採用サイトで確認してください。







